仕事が合わないから試用期間で辞めたい人へ 辞め方&注意点5つ

入社前に業界・企業研究をしっかり行ったとしても、やはり実際に入社してみないと分からないことはあるものです。

 

試用期間中に仕事が合わないと感じながらも、入社後にすぐ辞めていいものかどうか悩む人は多いでしょう。

 

この記事では、仕事が合わないと感じた時の試用期間中における辞め方と注意点について紹介します。

 

仕事が合わない場合、辞めないことで後悔する可能性が大きいです。

 

辞め方と注意点を踏まえた上で慎重に選択すべきです。

 

 

結論（辞め方）からいきたいところですが、

今回はまず前提知識から確認しておきましょう。

まず試用期間について知る

 

 

試用期間とは?

試用期間とは、正社員やアルバイトなどの雇用形態の違いに関わらず、新しく採用した従業員の本採用を前提としたお試し期間のようなものです。

 

入社前に面接や試験を行っていても、それらのみで組織にマッチした人材かどうかの見極めは非常に難しいんです。

 

そのため、新しく採用した人物が実際に働く様子を見て本採用に進むかどうかを見極める期間として試用期間を設けています。

 

試用期間の長さについては、多くの企業で1~6か月、長くて1年程度。

 

また、試用期間を設ける場合は就業規則・労働契約書に明記されていなくてはならないため、一度会社の就業規則等を確認することをお勧めします。

試用期間と本採用の違い

試用期間とはいえ、「労働契約を結んでいる状況である」ため、試用期間中でも本採用の条件と大きく変化する点はほとんどありません。

 

ただ賃金については、試用期間内の金額が本採用時と異なる場合があります。

 

本採用時よりも低く設定すること自体は許可されていますが、各都道府県の最低賃金を下回る場合は違法行為となるため、設定金額についてもしっかり確認してもらいたいところです。

 

賃金以外の雇用保険や健康保険、厚生年金等の各種社会保険への加入や残業代の支払いに関しては、試用期間中であっても本採用時と変わることはないため、これらも万が一の時のためにシビアにチェックすべきでしょう。

試用期間中に辞めても良いのか?

試用期間中は、企業側だけではなく、従業員側にとっても働く環境や適正などを判断する期間とされているため、試用期間中の退職は問題ありません。

 

退職を希望する場合は、労働基準法に基づいた「退職予定日の2週間前までに申し出を行う」ことで退職が認められます。

試用期間中に退職する手順と注意点

 

試用期間中に退職する手順と注意点は、以下の通りです。

 

①上司へ退職の意思を伝える

まずは直属の上司へ直接退職の意思を伝えます。

 

労働基準法では最低でも2週間前に伝えれば辞められますが、就業規則で定められている期間に則り、できるだけ早めに伝えることが好ましいでしょう。

 

上司へ伝える際は、周囲への配慮として個別面談のような形式をとってもらい、個室で伝えることをお勧めします。

 

ただ、試用期間中に辞めると上司に怒られることに不安を感じたり、試用期間で辞めることに罪悪感を感じたりして自分から切り出せない、という人も多くいることでしょう。

 

その場合は、退職代行を利用するのも有効です。

 

退職代行は、利用者の代わりに退職の意思を会社側へ伝えてくれるサービスのため、面と向かって上司に怒られたり、気まずい思いをしたりすることなく退職できるのが大きなメリットです。

 

このままずるずると続け、本採用になってからでは今より辞めにくくなるのは必至。

 

辞めたい気持ちに変わりがないのであれば、一度退職代行の無料相談を受けてみると良いでしょう。

 

②退職届を提出する

試用期間中でも退職届は必要です。

 

何より、人手が不足している会社などでは、後から「退職するなんて聞いていない」と誤魔化されてしまう可能性もあります。

 

双方の行き違いを防ぐためにも、証拠としてしっかり残しておくことをお勧めします。

 

退職届の書き方については、会社によっては会社指定のフォーマットがある場合があるため、退職の意思を上司へ伝える際に確認すると良いでしょう。

 

会社指定のフォーマットがなければ、一般的に出回っているフォーマット通りで構いません。

https://doda.jp/guide/naiteitaisyoku/001.html

 

③各種保険について確認

試用期間中に退職する場合、入社期間が短いことで、会社で加入予定だった各種保険の手続きが完了していない可能性もあります。

 

そのため、早めに上司へ相談しておくと土壇場で慌てずに済みます。

 

④退職後給与が支払われたが確認

試用期間中に退職しても、働いた分の賃金は全額もらう権利があります。

 

そのため、入社日から退職日までの勤務日数を日割りで計算を行い、間違いなく給与が支払われているかきちんと確認することをお勧めします。

 

万が一給料日に振り込まれていない場合は会社の人事へ確認すると良いでしょう。

 

次の職場にマイナス印象を与えない退職理由を

どのような理由であっても、履歴書上では短期間で退職したことには変わりはなく、次の転職活動でも必ず聞かれます。

 

採用側としても「うちの会社もすぐに辞めてしまうのでは?」と心配になるため、面接官に納得してもらえる明確な理由を準備しておくことが大切です。

 

退職の直接的な原因が「人間関係」の場合、そのまま伝えてしまうと不利に働いてしまう可能性が高いです。

 

そのため明言は避けて、「自分の将来的なキャリアを考えた際に会社とのギャップを感じた」などといった表現へ変換すると良いでしょう。

 

ただ、転職活動において最も大切なのは、「自信を持って退職理由を答えられること」です。

 

どんなに綺麗な内容だったとしても、おどおどしながら回答すれば面接官に響くどころか「演技だな」と思われてしまうのが関の山です。

 

退職理由を変換することに囚われてしまうと、あなた自身の気持ちや言葉からかけ離れすぎてしまうため、じっくり時間をかけて準備してもらいたいです。

 

試用期間中に仕事合わないとき【まとめ】

・試用期間とは、会社側と労働者側が双方の適性等を見極めるためのお試し期間

・試用期間中でも本採用と待遇は基本的に変わらないが、賃金が変化する場合がある

・試用期間中であっても退職することは問題ない

・退職を決めたらなるべく早めに上司へ伝える

・退職届を提出することは、退職時のトラブル防止にも役立つ

・各種保険の手続きが完了していない場合があるので必ず確認する

・試用期間中の賃金が支払われたが確認し、払われていないようであれば人事へ確認

・試用期間中に退職した場合は次の職場に納得してもらえる明確な理由を準備しておく

 

試用期間は企業側だけではなく、従業員側にとっても相性や適正を見極めるための大切な期間です。

 

そのため、しっかりとした理由があるのであれば退職は悪いことではありません。

 

・すぐ辞めたら気まずい

・怒られたらどうしよう…

 

など、不安になる気持ちも分かりますが、「辞め時を逃してずるずると合わない仕事を続ける」か、「スパッと辞めて新天地で自分のやりたい仕事に就く」のと、どちらがあなたにとって幸せかは明白でしょう。

 

ただ、短期間で退職した履歴は残るため「自分がやりたいことは何か」を明確化させた上で慎重に選択することが大切です。